善意で居候させた相手に裏切られた——法的措置を取るべきか、手放すべきか

不法侵入の疑い、郵便物の不正受領、生活費の回収可能性について弁護士に相談する。「35万払う」とLINEで言った証拠があるため、債務承認として法的に有効かどうか確認できる。内容証明郵便の送付や、少額訴訟の可能性も検討する。

鍵返却後の不法侵入については警察に相談する。郵便物については郵便局で調査依頼を出す。個人情報を含む書類の所在を明らかにすることを優先し、金銭の回収は追わない。実害のある問題だけに絞って対処する。

残された荷物は着払いで相手の住所に送り返し、それ以上の連絡は取らない。金銭的な損失は「この人を見抜けなかった授業料」と割り切る。ブロックされた時点で相手との対話は不可能と判断し、自分の時間とエネルギーをこれ以上消耗しないことを選ぶ。